コールドコールとは？時代遅れと言われる理由と対策

文：AB通信 編集部｜運営：株式会社abcompany

コールドコールとは、まだ接点のない相手にいきなり電話をかけ、商談や契約を獲得する営業手法で、日本では「テレアポ」とも呼ばれます。

• 顧客リストと電話があれば始められ、まだ自社を知らない相手にも直接アプローチできます。
• 一方で、成約につながる確率が低く、相手に迷惑がられやすいことから「時代遅れ」と言われることがあります。
• インバウンドマーケティングで関心を持った相手に電話する「ウォームコール」に切り替えると、効率が上がります。

この記事は2026年11月1日時点の情報で更新しました。

コールドコールとは「接点のない相手への電話営業」

コールドコール（Cold Call）は、自社のことを知らない「冷たい」相手に電話をかける営業手法です。日本では、アポイントの獲得を目的とした「テレアポ」と同じ意味で使われることが多くあります。

これに対して、資料請求や問い合わせなど、すでに関心を示した相手に電話をかけることを「ウォームコール」と呼びます。

項目	コールドコール	ウォームコール
相手	接点のない相手	資料請求・問い合わせなどで関心を示した相手
目的	新たな接点をつくり、アポイントを取る	検討状況を聞き、商談につなげる
成約までの距離	遠い	近い
相手の受け止め方	迷惑と感じられやすい	話を聞いてもらいやすい

コールドコールの3つのメリット

予算がなくても始められる

顧客リストと電話があれば、大きな費用をかけずに始められます。広告やWebサイトの準備ができていない段階でも、すぐに見込み顧客と話せます。

まだ自社を知らない相手にも届く

検索や広告では接点を持てない相手にも、直接アプローチできます。思わぬ業種や企業から、潜在的なニーズが見つかることもあります。

営業担当者の話す力が鍛えられる

短い時間で相手の興味を引き、要点を伝える練習になります。新人の営業研修として取り入れている企業もあります。

コールドコールが「時代遅れ」と言われる3つの理由

成約につながる確率が低い

関心のない相手にも電話をかけるため、多くの電話をかけても、アポイントや成約につながるのはごく一部です。かけた時間に対して成果が小さくなりがちです。

会社の印象を下げるおそれがある

忙しいときにかかってくる知らない会社からの営業電話は、迷惑に感じられやすいものです。しつこい電話は、社名とともに悪い印象を残してしまいます。

営業担当者の負担が大きい

断られることが続くと、架電する担当者の精神的な負担が大きくなります。モチベーションの低下や離職につながることもあります。

個人向けの電話勧誘で守るべきルール

消費者に電話をかけて商品やサービスを勧誘する場合、特定商取引法の「電話勧誘販売」の規制がかかります。消費者庁の特定商取引法ガイドでは、勧誘の前に事業者名や勧誘を行う者の氏名、勧誘の目的であることなどを告げる義務があることや、「契約等を締結しない意思を表示した者に対する勧誘の継続や再勧誘を禁止」していることが示されています。

なお、同じガイドでは「営業のため、又は営業として締結するもの」は適用除外とされています。ただし、法人向けの電話営業でも、断られた相手にくり返し電話をかけることは、会社の信用を損なうため避けるべきです。

コールドコールに頼らず効率よく顧客を獲得する3つの方法

インバウンドマーケティングに取り組む

SEOやオウンドメディア、SNS、ホワイトペーパーなどで、顧客のほうから自社を見つけてもらう仕組みをつくります。関心を持った相手に電話をかけるウォームコールなら、話を聞いてもらいやすくなります。詳しくは「インバウンドマーケティングとは？施策とSEOの役割」で解説しています。

営業組織を分業型にする

リスト作成から商談、成約後のフォローまでを一人の営業担当者がすべて担うと、確度の高い商談に集中できません。役割を分けると、それぞれの業務に集中できます。

部門	主な役割
マーケティング	見込み顧客（リード）を集める
インサイドセールス	電話やメールで関心を高め、商談につなげる
フィールドセールス	商談をして成約につなげる
カスタマーサクセス	契約後の活用を支え、継続や追加契約につなげる

MA（マーケティングオートメーション）ツールを使う

MAツールを使うと、見込み顧客の行動（メールの開封、サイトの閲覧、資料のダウンロードなど）を記録し、関心が高まった人を見つけて営業に引き継げます。電話をかける相手とタイミングを絞り込めるため、架電の効率が上がります。

まとめ

コールドコールは、費用をかけずに始められ、まだ自社を知らない相手にも届く営業手法です。一方で、成約につながる確率が低く、相手や営業担当者の負担も大きいため「時代遅れ」と言われることがあります。インバウンドマーケティングや分業型の営業組織、MAツールを組み合わせ、関心を持った相手に電話をかけるウォームコールに切り替えていきましょう。

参考資料

• 消費者庁 特定商取引法ガイド「電話勧誘販売」（2026年11月1日確認）