Webマーケティング会社の選び方と主な5社【2026年版】

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平山 大樹(AB通信 運営責任者)

平山 大樹 AB通信 運営責任者

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Webマーケティングを外部に頼むときは、「集客」「成約」「再訪」のどこが弱いかを先に決め、その課題に合う会社を選びます。

  • Webマーケティングの施策は、集客(SEO・広告)、成約率の改善(LPO・EFO)、再訪・育成(メール・リターゲティング)の3つに分けると整理しやすくなります。
  • 2021年の記事以降、Gmailの送信者ガイドライン(2024年2月〜)、Google広告の「データ セグメント」、LINEヤフー広告への名称変更など、前提が変わっています。
  • 主な5社のサービスを公式サイトで確認しました。AI検索対策(AIO・LLMO)をうたう会社も増えていますが、Googleは特別な最適化は不要としています。

この記事は2026年11月1日時点の情報で更新しました。

目次

Webマーケティングの3つの目的と主な施策

Webマーケティングと一口にいっても、目的によって打つ手が変わります。まず自社の弱いところを把握し、どの段階の対策が必要かを整理しましょう。

目的主な施策ポイント
自社サイトへの集客SEO、検索広告、ディスプレイ広告、SNS広告、アフィリエイト広告SEOは時間がかかるが継続的な流入につながりやすい。広告は早く結果が出るが費用がかかる
サイト内での成約率(CVR)の向上LPO(ランディングページ最適化)、EFO(入力フォーム最適化)ヒートマップやA/Bテストで仮説と検証を繰り返す
顧客の再訪・フォロー・育成メールマーケティング、リターゲティング広告すでに接点のある人に絞るため、新規向けより効率がよいことが多い

集客:SEOと広告

SEO(検索エンジン最適化)は、見込み客が検索するキーワードで上位に表示されることを目指す施策です。広告費はかかりませんが、購入に近いキーワードほど競争が激しく、成果が出るまでに時間がかかります。

広告は、流入をお金で買う施策です。検索結果に表示する検索広告(リスティング広告)、さまざまなサイトやアプリに表示するディスプレイ広告、年齢や興味関心で配信先を絞れるSNS広告、成果が出たときに費用が発生するアフィリエイト広告などがあります。国内の主な配信先としては、Google広告のほか、Yahoo!検索やLINEに広告を出せるLINEヤフー広告があります(旧Yahoo!広告)。

AI検索の広がりとSEO

GoogleはAIによる概要(AI Overviews)やAIモードについて、「表示されるための追加の要件はなく、別途特別な最適化を行う必要もありません」と説明しています(Google検索セントラル「AI 機能とウェブサイト」)。サポートリンクとして表示される条件は、インデックスに登録され、スニペットを表示できる状態であることです。AI検索への対応も、まずは通常のSEOの基本を整えることが出発点になります。

Google検索セントラル「AI機能とウェブサイト」のページ
出典:Google検索セントラル「AI 機能とウェブサイト」(2026年11月1日撮影)

成約率の改善:LPOとEFO

LPO(ランディングページ最適化)は、広告や検索から最初に訪れたページを改善し、問い合わせや購入につなげる施策です。EFO(エントリーフォーム最適化)は、入力項目が多い、わかりにくいといった理由でフォームから離脱する人を減らす施策です。どちらも、集客した人を売上につなげるために欠かせません。

再訪と育成:メールとリターゲティング

メールマーケティングは、既存顧客や見込み客にキャンペーンや役立つ情報を届け、再度の購入や問い合わせにつなげる施策です。Gmailでは2024年2月1日以降、Gmailアカウントに送るすべての送信者に、SPFまたはDKIMによる送信元の認証などの要件を設けています。1日に5,000件を超えて送る送信者には、SPFとDKIMの両方とDMARCの設定に加え、マーケティング目的のメールをワンクリックで登録解除できるようにすることも求めています(Google「メール送信者のガイドライン」)。

リターゲティング(リマーケティング)広告は、過去にサイトを訪れた人に広告を表示する仕組みです。Google広告では現在、こうした配信対象を「データ セグメント」と呼んでいます(Google 広告 ヘルプ「データ セグメントについて」)。

Webマーケティング会社を選ぶ3つのポイント

1. 自社の課題に合うサービスがあるか

「規模が大きい」「名前を知っている」だけで選ぶと、自社に合わないことがあります。まず自社の弱点と目指すゴールを決め、その課題に対応するサービスを持つ会社を選びましょう。料金の目安を公開している会社もあるので、予算感も事前に確認できます。

2. 自社のゴールに近い実績があるか

取引先の名前だけでなく、施策の前後で何がどう変わったかを確認します。BtoBが得意か、BtoCが得意か、大企業向けか中小企業向けかといった特徴も、事例から読み取れます。

3. 説明がわかりやすく、やり取りがしやすいか

返信の早さ、説明のわかりやすさ、担当者との相性は、契約前に確かめておきます。専門用語ばかりで中身を説明しない会社は避けたほうが安全です。施策の結果を社内に残せるよう、レポートの内容やデータの扱いも確認しておきましょう。

Webマーケティングを依頼できる主な会社

2021年の記事で紹介した会社について、2026年11月1日に各社の公式サイトで現在のサービスを確認しました。順番は旧記事の掲載順で、優劣を示すものではありません。数字は各社の公式サイトの記載によるもので、AB通信では検証していません。

会社名(公式サイト)公式サイトで確認できた内容
イノーバBtoBマーケティング支援会社。戦略立案・CMO代行、伴走型支援、ABM導入、インサイドセールス代行、BtoB専門のWebサイト制作、HubSpot導入支援などを提供。支援実績は600社以上としている。
Hakuhodo DY ONE(旧アイレップ)2024年にアイレップとDACが統合して設立。SEOや広告運用などのデジタルマーケティング全般を扱い、2025年3月にAIO(AI最適化)診断サービスを始めた。
ナイルSEOコンサルティング、LLMO(AI検索対策)コンサルティング、コンテンツ制作代行などを提供。
リブ・コンサルティング経営コンサルティング会社。セールス・マーケティング領域でデジタルマーケティングコンサルティングを扱い、生成AIを活用したソリューションも提供している。
THE MOLTS(旧MOLTS)2016年設立のMOLTSから、2023年にデジタルマーケティング支援事業を引き継いだ子会社。戦略、運用型広告、SEO・LLMO、サイト改善、データ計測などを扱う。公式サイトに月額料金の目安を掲載している(例:戦略立案 月額60万円〜)。

旧記事で紹介していた株式会社アイ・エム・ジェイ(IMJ)は、2021年10月1日にアクセンチュアに吸収合併されました(アクセンチュアの発表)。IMJの公式サイトには2026年11月1日時点で接続できず、現在のサービス内容を確認できなかったため、一覧から外しています。また、株式会社abcompanyはAB通信の運営会社のため、比較の対象から外しました。

まとめ

Webマーケティング会社を選ぶ前に、集客・成約・再訪のどこに課題があるかを整理しておくと、相談先を絞りやすくなります。メールの送信者要件やAI検索の広がりなど、前提は2021年から変わっています。最新のルールを踏まえた提案ができるか、実績と説明のわかりやすさを確かめて選びましょう。

参考資料

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平山 大樹(AB通信 運営責任者)

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